通貨の約定日と決済・受渡日は異なります。休日なし、締切前の火曜に約定するEUR/USD現物スポットの架空例なら、T+2は木曜です。現物の受渡し、契約で先送りするローリング商品、現金で差金決済するFX CFDを分け、プラットフォームの資金調達費を自分の通貨受渡しと取り違えないでください。

休日で日付が変わっても、T+2の意味は変わらない

図は簡略化した独自の架空カレンダー。火曜の締切前がT、水曜は有効、木曜だけ決済不可、金曜は有効とします。Tの後の有効な日を二つ数えます。

横にスクロールすると図全体を確認できます。

休日で日付が変わってもT+2はT+2火曜が約定日。水曜を第一の有効日、木曜を架空の休業日として飛ばし、金曜が第二の有効日・受渡日となる簡略モデルです。T+2例：木曜は決済できない火曜：トレード日T水曜：有効な第一営業日木曜：架空の休日を飛ばす金曜：第二営業日→受渡日
横にスクロールして確認。火曜から金曜へ三暦日進みますが、数えた決済日は水曜・金曜の二つです。

木曜が有効なら木曜、図の条件なら金曜が受渡日です。T+2が三営業日へ変わったわけではありません。実際には通貨ペアの慣行と必要な通貨カレンダーを確認します。CMEのEBS資料は、途中の休日の扱いが通貨によって異なる例外も説明しています。ここで「有効日を二つ」という条件を明示した簡単な図を、実際のペアへ無条件に当てはめないでください。

T+2のバリュー・デートとは

現物受渡しのあるスポットは約定日Tと合意した受渡日を持ち、多くのペアはT後の二つの適格営業日を使います。T+1の例もあり、取引日の境界はサービスの締切次第。二営業日はリテールチャートの二セッションでも、48経過時間でもありません。

現物FX決済は二通貨・二つの支払系統での受払です。一日目が必ず確認、二日目が必ず送金という普遍的な二段階工程を指す言葉ではありません。PvPは、一方の最終支払いを他方の最終支払いの条件として元本決済リスクを抑える仕組みです。CLSSettlementはホールセールの一サービスで、全FX支払いに使われるとは限りません。リテールCFDの口座調整が、個人のCLS通貨受渡しを示すわけでもありません。

持越しでロールオーバーが生じる理由

例えば100,000 EURをUSDと現物交換する契約なら、合意した価値日に必要な受払いを履行します。価格への露出を続けたい場合、契約に沿って受渡しを延ばす選択があります。一方、FX CFDは差金決済なので、その日が来たら自動的に10万EURを受け取る義務になるわけではありません。個人でも実際の両替・外貨口座への受渡しは可能であり、「個人は誰も受渡しを望まない」とも言えません。

ホールセールのtom-nextは、翌日の価値日と次の適格決済日を交換して現物受渡しを先送りする取引です。リテール会社の資金調達費の締切は別の契約条件。例えば米国OANDA Corporationの案内はNY17:00の保有を基準にしていますが、法人、商品、指定日付と時間帯を確認します。金額は卸売参照値と会社の調整を含み得て、政策金利差だけでは決まりません。

スワップの金額・単位を分解する

CFD顧客が一つの中央銀行から借り、別の中央銀行へ預けた差額をそのまま受け払うのではありません。IG Australiaはtom-next参照値と管理費、OANDA Corporationは流動性供給者の金利を組み合わせた値と調整を説明しています。実際の商品の計算法と日付付き入力を読んでください。

LongとShortは別々に読み、片方の符号を逆にするだけでは再現できません。条件や調整後は両方マイナスもあり、受取スワップがあっても価格変化で負ける場合があります。

区別する項目確認事項
現物EUR/USDの火曜T休日なし・締切前という仮定で交換と受渡日を合意
木曜T+2受渡目的なら二通貨が決済される日
別のCFD資金調達費契約上の締切、対象数量、日付別倍率で口座へ反映
料金Long/Short、単位、数量、倍率を読む。政策金利差だけでは算定不可

銘柄仕様のswap calculation modeを確認します。数値はpip、point、通貨額、金利方式等の可能性があります。架空のpip建てで−3.5pip、1pip当たり10 USDなら一日単位は−35 USD。point方式へそのままpip価値を掛けず、実際の倍率を適用してください。水曜が必ず三日分という意味ではありません。

T+1の例外と、水曜三日分の考え方

T+2は普遍的ではありません。OANDA Global Marketsの該当資料はUSD/CADをT+1の例としています。CME EBSの2020年1月資料にはUSD/TRY等の例外も載っています。古い一覧や隣接タイムゾーンを、全ての現在の慣行の理由としません。実際の取引確認とサービスの現行カレンダーを使います。CFDの多日分の課金曜日は、さらに別の契約設定です。

単純な休日なしT+2なら、水曜約定は金曜価値。木曜の次のT+2価値は、金曜を第一、月曜を第二の適格日として月曜です。金曜から月曜への価値日差は三暦日。最初から土曜を第二営業日と数えてからずらす説明とは異なります。これが三日倍率の背景になり得ますが、ペア、法人、祝日、契約の実際の記帳予定を確認します。

売買スタイルにとっての意味

資金調達費を判定するには、実際の保有区間と商品の締切・料金方式を照合します。締切方式ならそれより前の全量決済でその項目を避けられる場合がありますが、日中取引というラベルでは証明できません。他の費用を別確認し、日中だけなら必ず総コストで有利とも考えないでください。

FX CFDは原通貨の個人への受渡しをせず現金差額を決済します。資金調達費はtom-nextと管理調整を使う場合もありますが、中央銀行の金利差や個々の卸売ロールのキャッシュフローと完全一致するとは限りません。商品名EUR/USDだけで法的な契約の種類は決まりません。先物取引所の受渡しやOTCの仕組みとも分けて確認します。

追加比較：部分決済と日付別レートで損益分岐が変わる

独立した円口座の架空モデルです。10,000通貨から6,000を最初の締切前に決済完了し、各締切には4,000だけ残ると仮定。料金は数量に線形、一日単位で10,000通貨当たり最初−120円、次−150円、適用倍率は最初3、次1。端数丸め、他の費用、追加建玉はゼロとします。実際の業者の料金や曜日ではありません。

日付別の項目計算費用
最初の計上−120×4,000/10,000×3−144円
次の計上−150×4,000/10,000×1−60円
合計−144−60−204円

この二つの計上の倍率合計は4ですが、「四晩保有した」という意味ではありません。価格損益を+200円と仮定すれば、資金調達費後は−4円。最初の−120円を不変と仮定した見積りでは−120×0.4×4=−192円、純額+8円と見えてしまいます。数量、適用時点、変わったレートを行ごとに保存して差を説明しましょう。未来のレートを固定と保証する計算ではありません。

一つの固定レートで全期間を見積もらない

一つの固定レートで全期間を見積もらない独立した円口座モデル。最初の締切前に部分決済、残存4,000通貨、数量比例。仮定に基づく計算最初：−120円／1万通貨×3−144円次：−150円／1万通貨×1−60円価格益+200円でも純額−4円
一つの固定レートで全期間を見積もらない. 独立した円口座モデル。最初の締切前に部分決済、残存4,000通貨、数量比例。

保有晩数だけでなく、各締切の数量、単位、日付別レートと倍率を保存します。

小さな画面では横にスクロールするか、図を拡大できます。数値と要点は下のテキストにも記載しています。

最初：−120円／1万通貨×3
−144円 – 4,000/10,000を掛けます。
次：−150円／1万通貨×1
−60円 – レートが変更。合計−204円。
価格益+200円でも
純額−4円 – 最初のレート固定の見積りなら+8円。条件差を記録します。

次に行うこと

  1. 法的商品と日付：現物なら約定・受渡確認、CFDなら差金決済の条件を確認。資金調達費の単位、Long/Short、契約単位、締切、倍率は別欄へ。一ロットというだけで月額は求まりません。
  2. 保有見積り：各適用日の単位と計算方式から金額へ変換し、実際の祝日倍率を使います。10日保有予定なら該当する費用を損益分岐へ含め、全日同じ料金と安易に仮定しません。
  3. 実際の決済：締切方式を避ける計画なら、その商品の締切より前に全量決済されたか確認。日付やアプリを閉じたことでは判定しません。資金調達費は保有中に変わる独立項目です。
  4. 更新：政策決定は卸売環境に影響し得ますが、翌日のリテール額を機械的に決めません。参照値、会社調整、暫定か最終か、通貨カレンダーを確認します。

三日分スワップと価値日の距離へ進み、適格営業日と、価値日間の暦日差を区別しましょう。