この記事の内容
この記事を読むと…
- pip価値と固定費用から予定損失を計算する。
- 数量を最小・刻みに合わせ、予算超過を避ける。
- JPY例で損失予算と必要証拠金を別々に検査する。
記事内で用語を調べる
ロット ピップ(pip) ポジションサイズ(建玉数量) コミッション(売買手数料) 残高(Balance) 基準通貨(ベース通貨)レバレッジ型FXに普遍的な開始入金額はありません。許される最小数量が、決めた退出と費用込み予定損失予算へ収まるかを調べます。以下USD例はEUR/USD標準lot=100000EUR、1pip=.0001の仮定。図のPLN例は別モデルです。いずれも入金推奨や損失上限保証ではありません。
最低入金・必要証拠金・予定損失を分ける
最低入金は契約法人、口座、入金方法などの条件。必要証拠金は所定の想定元本を保有する担保で、商品、顧客分類、国内規則、実仕様によります。予定損失は数量、退出距離、各費用で計算。最低入金0でも任意の少額で条件に合う取引ができるとは限りません。
損失後の追加入金は数量計算の誤りを直しません。最小数量が予算超過なら見送りやdemo、別の許可数量の有無を確認。計算に合わせるためだけに退出を近づけません。ここで1%は選んだ教材予算で普遍的推奨ではありません。
pip価値と刻みを計算する
| 数量 | 1pipの変化 |
|---|---|
| .01lot=1000EUR | .10USD |
| .10lot=10000EUR | 1USD |
| 1lot=100000EUR | 10USD |
別の契約単位・決済通貨・口座通貨なら再計算。equity5000USDの1%=50USDで、.10lotの50pip逆行は50USD、.01lotなら同じ50USDが500pipに相当します。これは予算の算数で退出位置の指定ではありません。別の手数料・資金調達・不利な執行も含め、実約定のAsk/Bidにあるspreadを再控除しません。
別の架空PLN例は予算35、stop30pip、標準lot当たり40PLN/pip、固定往復手数料8PLN。連続数量(35−8)/(30×40)=.0225lotは、最小・刻み.01lotに合いません。
計算例
数量は刻みごとに変わる
横スクロールで全体を確認 →
横にスクロールすると図全体を確認できます。
架空仕様:最小・刻み.01lot、標準lot当たりpip価値40PLN、stop距離30pip、往復固定手数料8PLN。予算35PLNは推奨ではなく仮定。資金調達・執行価格のずれを除外し、通常stopは最大損失を保証しません。
.02lotへ下に丸めると32PLN、.03へ上げると44PLNで予算を9超えます。未使用3PLNを理由に増量・stop変更しません。MT5公式仕様は最小数量と刻みを別項目として扱うため、自分の銘柄で両方を確認します。
1000USD未満の口座と最小数量
500USDの1%は5USD。.01lotで50pipなら価格損失5USDですが、75pipなら7.50USD=口座の1.5%。250USD口座なら同じ50pip/5USDが2%。すべて別費用・不利執行前。これは候補選択を制約する算数で、少額口座が学習に役立たない証明ではありません。
10や20USDを失う感覚にも普遍的な境界はありません。生活費・家計・緊急資金を損なうならdemoで学び、実損失の経験を得るために必ず入金する必要はありません。実口座を検討する前にも最小契約・証拠金・執行spreadを確認。
同じ約定価格なら数量2倍で価格損益2倍ですが固定費用は必ずしも2倍ではありません。図の.01lot20PLNから.02lot32PLNという総予定損失も、単純に2倍ではありません。数量変更後は価格結果と各費用を別々に再計算します。
5000〜10000USDでも機械的に増やさない
1%予算は5000USDで50、10000USDで100USD。候補を選ぶ余地は増えても、数量や同時保有を自動的に増やす理由にはなりません。EUR/USD買いとGBP/USD買いの同時保有はUSD安方向が重なる場合があるため、チケット数だけで分散を判断せずポートフォリオ全体を確認します。
最低手数料が小さい取引予算を多く消費する場合は実料金表を使用。税務の認識、必要経費、換算は居住地、商品、納税者、年で確認し、全取引と資金調達記録を保存します。日本でも国税庁No.1521は対象の市場デリバティブと、第一種業者/登録金融機関を相手とする対象店頭取引を区別し、それに該当しない取引は一般に雑所得の総合課税と説明。全業者を同じ課税区分へ入れません。具体的な申告は対象年の国税庁案内と専門家へ確認。
demo演習とdemoと実口座で発注、取消、stop、確認書を練習。好成績でも同じ実執行や入金の必要性は確立しません。
50000USDでも損失確率は決まらない
50000USDの1%は500USD。.10lotでは費用前500pip、1lotでは50pipの価格損失に相当。この資金でも割合を下げる選択はでき、取引量を増やす義務はありません。別資産への分散は投機を自動的に受動運用へ変えません。
ESMAが2018年3月27日に引用したEU各法域のCFD分析は個人口座74〜89%が損失という歴史的範囲です。現在の全世界統計、日本の口座統計、口座額別の損失率ではなく、大口入金なら損失確率が改善するとは示しません。法人・商品ごとの現在の警告も別確認します。
新JPY例:予定損失内でも証拠金不足
別の架空口座でequity50000JPY、既存ポジションの使用証拠金46000JPY、free margin4000JPYとします。新規分の選択予算はequityの.5%=250JPY、最小数量1000USD、USD/JPY買いAsk150.00、予定Bid退出149.80、固定往復費用40JPY、資金調達なし。予定純損失は1000×.20+40=240JPYで250以内です。
一方、新規に単純な4%証拠金を要する別の計算仮定なら1000×150×.04=6000JPYで、free margin4000へ2000不足。証拠金だけから計算した連続上限は4000/(150×.04)≒666.67USDで最小1000USD未満。この仕様では予定損失に収まるという理由だけで新規取引できません。
金融庁は日本の個人向け店頭FXで取引額の4%以上を差し入れ維持、25倍以下と説明します。この例はちょうど4%を使った単純モデルで、業者がより高い率や別の計算を適用する可能性、手数料によるequity変化、既存保有のリスクを解決しません。法人、取引所FX、他CFDは別。通常stopやロスカットでも証拠金超過損失があり得ます。二検査を通れば安全という意味ではありません。
予定損失予算と証拠金は別の制約です。どちらの検査も既存保有のリスクや実約定を保証しません。
小さな画面では横にスクロールするか、図を拡大できます。数値と要点は下のテキストにも記載しています。
- 新規の予定損失
- 240JPY/予算250JPY – 1000×.20+40。予算.5%は選んだ仮定。
- 新規の単純4%証拠金
- 6000JPY/利用可能4000JPY – 1000×150×.04、2000不足。実仕様で確認。
- 証拠金だけの連続数量
- 上限約666.67USD – 仮定した最小1000USD未満で、有効数量なし。
入金せずに行える次の準備
- 表でマイクロ/ミニ/標準lotのUSD pip価値.10/1/10を記入し、下表の費用前予定距離を検算。退出を先に決めたら数量と費用を逆算します。
- demoは契約法人・対象商品の条件を確認し、現実的な仮想残高2000/5000USDなどを設定。FCA/ASIC/CySECなど外国免許だけを日本での登録の代替にしない。金融庁の業者登録を照合し、無登録海外業者の勧誘へ注意します。
- 架空の練習期間30日などでペア、方向、数量、stop距離、理由、約定と感情を記録。固定日数が準備完了や拡大許可を証明するわけではありません。
- 経済暦でFed、ECB、BOE、日本銀行などの会合と会見時刻を日付付きで確認。発表時の価格・spread変化を観察しても、値動きや拡大が必ず起こるとは仮定しません。
| equity USD | .01lot | .10lot | 1lot |
|---|---|---|---|
| 500 | 50 | 5 | .5 |
| 1000 | 100 | 10 | 1 |
| 5000 | 500 | 50 | 5 |
| 50000 | 5000 | 500 | 50 |
FAQの別条件、5000USDの1%50USD、stop20pip、標準lot10USD/pipなら費用前.25lot。これも刻み・費用・不利執行・証拠金を別確認。計算と自分の記録を見直し、30日経ってもdemoから移る義務はありません。
理解度を確認
練習の目安: 約2分.
答えと解説を見る
.02×30×40+8=32。次の.03では44PLNです。教材の仮定による値で推奨数量や損失上限ではありません。
よくある質問
250や500USDで始められる?
demo30日後は実口座へ移る?
5000USD口座で数量をどう求める?
FX・CFDの利益の税は同じ?
出典と検証
- www.metatrader5.com
内容の参考資料。記事に記載した範囲と前提を確認してください。
- www.fsa.go.jp
内容の参考資料。記事に記載した範囲と前提を確認してください。
- www.fsa.go.jp
内容の参考資料。記事に記載した範囲と前提を確認してください。
- www.nta.go.jp
内容の参考資料。記事に記載した範囲と前提を確認してください。
- www.esma.europa.eu
内容の参考資料。記事に記載した範囲と前提を確認してください。
計算例には前提条件を明記しています。現在の市場データや提供会社の取引条件の代わりにはなりません。
